実習生職種
技能実習制度では、80を超える職種が認められており、日本国内のさまざまな産業分野で実習生が活躍しています。以下に代表的な職種を分野別に紹介します。
1. 製造業関連職種
日本の製造業を支える重要な分野で、多くの実習生が従事しています。
機械系
- 金属プレス加工
- 鋳造
- 溶接（TIG溶接、アーク溶接など）
- 板金加工
- 機械加工（フライス盤、旋盤、マシニングセンタ）
電気・電子系
- 電子機器組立て
- 電気機器組立て
- プリント配線板製造
プラスチック・ゴム系
2. 建設業関連職種
日本のインフラ整備や建築に貢献する分野です。
- 鉄筋施工
- 型枠施工
- 塗装（建築塗装、防水塗装など）
- とび職
- 内装仕上げ（クロス貼り、床貼りなど）
3. 農業・漁業関連職種
地方を支える一次産業で、多くの実習生が必要とされています。
農業系
漁業系
4. 食品加工業関連職種
食品製造や加工の現場で活躍する職種です。
- 水産加工（冷凍、塩干加工など）
- 食肉加工
- パン製造
- 惣菜製造
5. 介護関連職種
近年、急速に需要が拡大している分野です。
6. 繊維・衣料関連職種
伝統的な技術が求められる分野です。
- 縫製（婦人服、紳士服、子供服など）
- 織布
- 編物製造
7. 清掃・サービス業関連職種
ホテル業界や商業施設で必要とされる職種です。
8. その他の特殊分野
幅広い専門技術が必要な分野もあります。
- 造船・舶用工業（鉄鋼構造物製作、船舶塗装）
- 林業（伐採、造林作業）
- 自動車整備
実習生職種の選定基準
- 技能移転の可能性があること
実習生が学んだ技能を母国で活用できる職種が対象となります。
- 需要があること
日本国内で人手不足が深刻な分野であることが多いです。
- 専門的な技術や知識が必要なこと
実習生が単純労働ではなく、技能習得を目的として働ける職種である必要があります。
職種選びのポイント
- 実習生の母国での需要：母国で活用可能な技能が身につく職種を選ぶのが望ましいです。
- 安全性と環境：作業環境が整備され、安全対策が徹底されている職種を選ぶことが重要です。
- 受け入れ企業のサポート体制：技能習得のための教育や生活サポートが充実していることも考慮しましょう。
まとめ
実習生制度で選べる職種は幅広く、日本国内の多様な産業で技能を学ぶことができます。実習生が技能を効果的に習得し、母国での活躍につなげるためには、職種選びが重要です。受け入れ企業や管理団体は、実習生の希望や適性、母国での将来性を考慮し、最適な職種を提案することが求められます。
